コロナと経済プロジェクト
エビデンスに基づく感染症拡大の
経済学・疫学連携研究と政策分析
Member
2020年10月〜2023年3月
- 西山 慶彦
- 京都大学経済研究所 教授(研究代表者)
- 溝端 佐登史
- 京都大学経済研究所 教授
- 柴田 章久
- 京都大学経済研究所 教授
- 古村 典洋
- 京都大学経済研究所 特定准教授
- 長町 大輔
- 京都大学経済研究所 特定准教授
- 関根 仁博
- 京都大学経済研究所 特定教授
- 清水 延彦
- 京都大学経済研究所 特定准教授
- 服部 崇
- 京都大学経済研究所 特定教授
- 吉川 正俊
- 京都大学情報学研究科 教授
- 古瀬 祐気
- 京都大学ウイルス再生医科学研究所 特定助教
- 水本 憲治
- 京都大学総合生存学館 特定助教
Overview
研究目的・概要
感染症による経済損失と社会経済の変容
経済学・疫学・情報学融合による、感染症対策と災禍後の将来像のエビデンス構築
・経済・疫学に跨る時系列データベース構築
・経済損失と健康被害のトレードオフを考慮した融合モデルの開発
・アフターコロナの社会経済のあり方の検討
最適な政策経路の提案と、アフターコロナのニューノーマルに適合する新しい経済理論の構築を通じた社会貢献
研究計画の特徴
・経済学・疫学・情報学研究者の協働、官学連携体制が可能とした学際的なアプローチ
・感染状況や経済影響の定量的把握を核とした、経済分析や理論探求まで包含する包括的なテーマ設定
・未知なるアフターコロナの経済社会を先駆的に考察
目標とする研究成果
(1)感染拡大等を分析するSEIRモデルと動学的経済モデルをベースとした融合モデルの作成及び実証分析
(2)人々の行動制限・行動傾向等の変化が地域経済に及ぼす影響の推計とそれに基づく提言
(3)レジリエントな社会の質と信頼醸成を重視する新たな経済・社会科学理論の構築
将来展望
より望ましい経済社会のあり方に関する考察を学際的に支えるべく発展させる